日本旅行中に財布、スマートフォン、パスポートをなくしたら、最後に使った場所と交通機関へ先に連絡し、その後に警察へ遺失届を出します。何を失ったかで追加手続が違うため、順番に行動できるようまとめました。（情報確認日：2026年8月15日）
最初の10分で行うこと
- 安全な場所へ移動し、バッグと衣服をもう一度確認する
- 最後に使った時刻・場所・移動経路をメモする
- 店、ホテル、駅、列車、タクシーなど施設の窓口へ連絡する
- 財布ならカードを一時停止、スマホなら紛失モードを有効にする
- 見つからなければ交番または警察署で遺失届を出す
なくした場所別の連絡先
| 場所 | 最初の連絡先 | 伝える情報 |
|---|---|---|
| 駅・列車 | 利用した鉄道会社 | 路線、列車、乗降駅、車両、時刻 |
| 空港・航空機 | 空港または航空会社 | 便名、座席、到着場所 |
| バス | バス会社・営業所 | 系統、乗降停留所、時刻 |
| タクシー | タクシー会社 | 領収書、乗降地、時刻、車両情報 |
| 店・ホテル | 施設のフロント | 利用場所、特徴、時刻 |
| 路上・不明 | 交番・警察署 | 紛失経路、品物の詳細 |
鉄道会社や施設と警察の管理システムは同じとは限りません。施設への確認と遺失届の両方を行うと見つかる可能性を高められます。
交番で遺失届を出す
近くの交番（Koban）または警察署で、Lost Property Reportを提出します。緊急通報110は事件・事故など緊急時の番号で、通常の落とし物照会には使わず、交番や施設窓口へ相談してください。東京都内の手続例は警視庁 Lost and Foundで確認できます。地域によりオンライン手続や検索方法が異なります。
財布・カードをなくした場合
- カード会社のアプリまたは緊急窓口で利用停止
- 交通系ICカードが記名式なら発行会社へ再発行可否を確認
- 現金、カード、身分証の種類と特徴を遺失届へ記載
- 不正利用があればカード会社と警察へ連絡
カード番号、発行会社、海外連絡先は財布とは別に保存しておきましょう。
スマートフォンをなくした場合
- Apple「探す」やGoogleの端末検索で紛失モードを設定
- 画面にホテルや同行者の連絡先を表示
- 通信会社へSIM/eSIM停止を相談
- モバイル決済・銀行アプリの保護を確認
- 危険な場所へ自分で取り戻しに行かず警察へ相談
位置情報が表示されても、拾得物として施設や警察へ移動していることがあります。端末のシリアル番号やIMEIを出発前に控えておくと説明しやすくなります。
パスポートをなくした場合
- 警察で遺失・盗難の届出を行い、受理情報を保管する
- 自国・地域の大使館または領事館へ連絡する
- 再発給または緊急渡航書類に必要な写真・本人確認・旅程を確認する
- 航空会社、入管、保険会社へ必要に応じて相談する
必要書類、費用、発給時間は国籍と公館で異なります。日本の外務省ではなく、自分の国・地域の在日公館の公式案内を確認してください。帰国便に間に合わない可能性があれば、航空会社と宿泊先へ早めに連絡します。
帰国後に受け取る必要がある場合
代理受取や国内発送が可能な場合がありますが、本人確認、委任状、期限、送料などの条件があります。警視庁には日本国内住所への発送書式がありますが、対応は保管する警察署や施設によって異なります。必ず担当窓口へ直接確認してください。
出発前の予防チェック
- パスポート顔写真ページと保険証券のコピーを暗号化して保存
- カード会社・通信会社・大使館の連絡先をオフライン保存
- 荷物に公開してよい連絡先を付ける
- 現金とカードを2か所に分散
- スマホの紛失追跡とバックアップを有効化
使える日本語
- 財布をなくしました。（I lost my wallet.）
- この電車に忘れました。（I left it on this train.）
- 遺失届を出したいです。（I would like to file a lost property report.）
- 受理番号を教えてください。（Please tell me the report number.）
よくある質問
交番へ行けばすぐ戻りますか？
届出は照合に役立ちますが、発見を保証しません。交通機関や施設にも並行して確認してください。
110へ電話してよいですか？
盗難が進行中、身の危険があるなど緊急時は110です。通常の紛失相談は近くの交番・警察署を利用します。
日本を出た後でも受け取れますか？
保管先と品物によります。代理人、国内発送、本人確認の条件と保管期限を担当窓口に確認してください。
まとめ
紛失時は、最後に利用した施設への連絡、カード・端末の保護、交番での遺失届を並行して進めます。パスポートは自国の在日公館へ早急に相談し、受理番号と連絡記録を保管しましょう。